おはようございます。
今回は、マスコミについての「特性」の話をします。
今シリーズの前のブログでも、申しましたように、特に、テレビは「速報性」については優れているのですが、「正確性」については、欠けている点もあります。民放であれば、スポンサーに忖度(そんたく)した報道になりがちです。公共放送のNHKについては、時々、その「偏向(へんこう)」報道が目につくことがあります。また、両者について言えることですが、何かしらの事件・事故があると、しばらく、大騒ぎをするのですが、その後、「なしのつぶて」になります。あのニュースのその後の経緯は、どうなっているか不明になるという、「一過性」もあります。
さらに、報道内容によっては、世論をミスリードすることがあります。いわゆる「風評被害(ふうひょうひがい)」や、場合によっては、「営業妨害」になることが、あります。放送法にありますように、報道の中立性、正確性、公正さに配慮した番組作りをして欲しいものです。現代の日本では、放送内容の「検閲(けんえつ)」は、政府はしません。憲法上の基本的事項です。各放送局が、自主的に、報道内容を精査(せいさ)すべきです。事実関係の確かな報道、当然、ファクト・チェックはなされているとは思いますが、それを心がけていただきたいです。ラジオには、映像はなく、音声のみの報道ですが、同様なことが、指摘されるでしょう。
「新聞」は、それぞれの、新聞の政治的なカラーがあります。「右」系のもの、「左」系のもの、「中間」系のもの、様々です。読者は、それぞれの思想信条によって、「好きな」論調の新聞を読みます。新聞の場合は、テレビと同様のファクト・チェックはなされていることもありますが、単一の新聞を読んでいるだけでは、特に、政治色の強い内容の場合、「一方通行」の思考回路になってしまいます。最近、ネット社会において、新聞記事をネットで読む人が多く、いわゆる「紙」の新聞の発行部数が減少しています。これからも、その傾向は強まります。新聞が、どれだけ「生き残れる」かは、予断を許されない状況下にあります。
「週刊誌」、「情報誌」などのマガジン類については、特に前者については、「センセーショナル」な報道になりがちです。いわゆる「有名人」のスキャンダルの話が取り上げられることが多いですが、社会の「裏側」を知るのには、役立ちます。問題が、情報の「信憑性(しんぴょうせい)」の確保です。いわゆる「週刊誌ネタ」の「タレコミ」があって、取材班が調べて報道しているのでしょうが、「名誉棄損(めいよきそん)」の疑念(ぎねん)が生じないよう、しっかり情報の「裏付け」をとった内容の報道をして欲しいものです。その上で、「有名人」は「公(おおやけ)」の影響力を持っているのですから、一種のチェック機能を果たすべく、その「有名人」に不具合な点があるならば、追及(ついきゅう)することは必要なことだと思われます。
「知」は「力なり」と、西洋の寓言(ぐうげん)にありますが、東洋の方でも、「知」についての、様々な言及(げんきゅう)があります。誤解を生まない意味での、「民は、これを知らしむべからず。由らしむべし」ということがあります。これは、安岡正篤氏の解釈によると、「愚民政策」を取れという、ばかげたことを『論語』の孔子がとられるはずはありせん。これは、「物事を知らせることはむずかしいが、その言を信じられるような信頼してもらえる人になりなさい」という教えです。そして、その知識は、「見識」に高め、できるなら、実行を伴う「胆識(たんしき)」にまで持っていかなければなりません。
マスコミは、その「知識」を社会に広める役割を果たす、一翼(いちよく)を担(にな)っています。その責任を自覚して、正確、公正、中立な情報提供を国民に対してする職責(よくせき)があります。それが、「偏向」報道をしては、いけません。「興味本位」な報道、例えば、スキャンダル追及についても、その目的は、社会の安心・安全を確保することでなければなりません、
「権力」に媚(こ)びることなく、とは言っても、「大衆(たいしゅう)」に迎合(げいごう)するのでもなく。「社会正義」の観点から報道をするという、ジャーナリストとしての「矜持(きょうじ)」を忘れてはなりません。もちろん、「モラハラ」はしなくて良いです。むしろ、しない方がいいでしょう。「息が詰まる」ような社会には生活していたくありません。
ジャーナリストも、その「原点(げんてん)」に、立ち戻らなければいけませんね。そうすると、マスコミの信頼回復にも繋(つな)がるでしょう。
バーチュー・クリエイティング株式会社
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